CEIBS MBA日記

読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

CEIBS MBA日記

2016年夏から中国、上海のChina Europe International Business Schoolに挑戦する日本人のブログです。本ブログの記事は個人の見解であり、所属する組織や団体とは一切関係なく、組織の公式見解等を示すものではありません。

アリペイとウィーチャットペイ(中国の電子マネー)

先日HKUのMBA方々が上海にキャリアトレックでやってこられたので、夕飯と、ゴーカートをご一緒した。
ゴーカートした場所は大分以前に紹介した場所である。

ceibs2018.hatenablog.com

 

中国語の重要性


彼らは卒業時期がCEIBSに比べて大分早く、交換留学に行かない場合今年の夏には卒業となるので、就職活動真っ只中である。

彼らが言っていたのは、香港で働きたい場合は「中国語」が必須。とのことだった。
結局香港も中国人相手のビジネスが主で、中国語なしで香港で良いポジションに就くのは至難の業とのことであった。

また、1学年60人のHKUに大してCEIBSはその3倍の200人弱いるので、雰囲気等は大分違うなと会話の中で想像した。
簡単に言うと、毎学期クラスも変わって、異なるメンバーとチームを組むCEIBSの方がストレスフルだろうなと思った。
また、選択科目については、人数が多い分大分バリエーションがCEIBSの方が多いようだ。

結論を言うと、HKUの方々との会話の中で自分がCEIBSを選んだのは正解だったなと確信することが出来た。その理由は、 以下の3つである。
1.  そもそも厳しい環境に身を置くのが好き。
2.    中国語が習得出来る。
3.    選択科目の幅が多い。

 

中国の電子マネー


先週日経新聞に中国での電子マネー事情が書かれていた。
アリババのアリペイとテンセントのウィチャットペイで大体の物は中国で買えるので現金は不要で、みんなとっても便利で喜んでますという話。

中国のスマホ決済の市場は600兆円超えで、日本は確か5兆円超えとかのレベルだったと思うので、何と120倍の市場規模。。。。

「一度、楽を知ってしまったら、中国人は後戻りなんかできませんよ。もう中国では現金なんか必要ありませんね」

という中国人のコメントがあるが、きっと日本人だってこの快適さを味わってしまったら後戻りなんて出来ないと思う。

www.nikkei.com

 

この記事の中で、テンセント率いるウィチャットペイが強烈な勢いでアリペイを追い上げているという内容だったが、確かに実感ベースで少額決済や、友人同士の金銭のやり取りは圧倒的にウィチャットペイを使うことが多い。
これはライン上でそのままお金のやり取りが行われるようなものなので、コミュニケーションの延長線上で気軽に出来るし、履歴も皆ウィチャットに残るからである。

一方で、アリババのアリペイにもメリットがあって、アリペイの口座から銀行口座にお金を移す際の手数料が「0円」なのである。
一方ウィーチャットペイの場合は、同様の取引をする場合0.1%の手数料が取られる(それでもむちゃくちゃ少ない手数料だが。。。)
従って、高額のお金を扱う場合や、お店などではアリペイしか使えないことが多い。

 

アリペイは上場していない


記事の中で、テンセントの株価がアリババを抜き去ったというコメントがあり、詳細は書いていなかったが、実はアリババとアリペイは別会社であって、ニューヨークに上場しているアリババの中にアリペイは含まれていない。

つまりにアリペイは非上場会社であり、アリババとテンセントの比較は簡単には出来ない。
アリペイは、現在Uberを抜いて世界で一番価値のある(その価値なんと6兆円超え)非上場会社と言われている。

f:id:ceibs2018:20170331205106p:plain

forbesjapan.com

 

なんでアリペイは別会社なの??

日本ではあまり報道されていなかったかもしれないが、アリペイは突如として2010年にアリババから分離され、ジャック・マー率いる別会社の傘下に移った。

寝耳に水だったのは、大株主のヤフーとソフトバンクで、彼らはアリペイの上場によって多額の利益を得られるはずだったのに、このスピンオフのせいで一円も得ることができなくなってしまった。当然両社激オコである。

一方アリババもアリババで、しっかりとした協議の上の結論であること、また、このスピンオフは中国政府の法律(中国資本の会社の傘下にオンライン決済の会社がなければならない)を守ることが目的という主張で真っ向から対立した。

結局、2011年にアリペイが上場した際に、アリババが最大60億ドル受け取る(そうすれば、その株主であるヤフー、ソフトバンクも持株比率に応じて収益を得る)ということで、ソフトバンク、ヤフーと和解したいのである。